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山田 昌史
常務取締役 < 米国公認会計士・京都大学 経営管理大学院 客員教授 >
業績一覧
論稿
- 旬刊商事法務
「JCOM最高裁決定の示唆する「公正な手続」と実務」No.2126(2017)共著
「各種インセンティブ・プランの比較と時価発行新株予約権信託の最新動向」No.2105(2016)共著
「新株予約権と信託を組み合わせた新たなインセンティブ・プラン」No.2042,2043(2014)共著 - ビジネス法務
「法務担当者のための非上場株式評価早わかり(第4回)」第19巻第4号(2019)共著 - 企業会計
「制度の変遷で理解する株式報酬諸制度のメリット・デメリット」Vol.68No.5(2016) - 旬刊経理情報
「従業員への株式報酬導入・検討ガイド」No.1669(2023)共著
「MBO・支配株主によるTOB事例の分析と今後の展望」No.1587(2020)
「フェアネス・オピニオンの基礎知識と活用場面」No.1487(2017)共著
「株式価値をめぐる近時の裁判例をどう読むか」No.1432(2015)共著
「時価発行新株予約権信託の概要と活用可能性」No.1402(2015)共著
「業績連動型新株予約権の設計上の留意点」No.1395(2014)
「ライツ・オファリングの成功ポイント」No.1358(2013)共著
「ライツ・オファリングの活用可能性」No.1311(2012)共著
「第三者割当増資等に係る事前相談の準備ポイント」No.1285(2011)
「有償ストック・オプション発行上の留意点」No.1283(2011)共著
書籍
- 『新株予約権等・種類株式の発行戦略と評価』中央経済社(2020)執筆者代表 関連記事
- 『企業価値評価の実務Q&A 第4版』中央経済社(2018)分担執筆 関連記事
- 『企業価値評価の実務Q&A 第3版』中央経済社(2014)分担執筆
- 『企業価値評価の実務Q&A 第2版』中央経済社(2012)分担執筆
- 『企業価値評価の実務Q&A』中央経済社(2010)分担執筆
主な委員、セミナー、企業研修等の活動
- 自社セミナー「非上場株式を巡る価格協議のポイント 〜事業承継、相続株、持ち合い解消にあたって会社と株主が株価を協議する際の視点、留意点〜」(2023)関連記事
- 京大MBA短期集中講座「企業価値評価とファイナンス ―ESGとサステナブルファイナンス―」(2021)関連記事
- 公認会計士協会 組織内会計士研修会「ベンチャー企業における株式インセンティブ新スキームと留意点」(2021)関連記事
- 京大MBA短期集中講座「企業価値評価とファイナンス2020 ~ 理論・実践・モデリング ~」(2020)関連記事
- 公認会計士協会新宿会研修「公正なM&Aの在り方に関する指針」と実務対応」(2020)関連記事
- 京大オリジナル共催 実務コーポレート・ファイナンスの現場「アクティビスト・ファンドとの公開質疑事例」「企業価値評価を巡る裁判事例」(2019)関連記事
- 東京理科大学オープンカレッジ「企業価値評価の基礎 ーコーポレートファイナンスの概要と実務の実践も交えた講義ー」(2019)関連記事
- 慶応義塾大学経済学部「フィンテックの理論と実践a」講義(2019)関連記事
- 京都大学経営管理大学院砂川ゼミ,東京大学法学部飯田ゼミ共同研究会 実務者として参加(2019)関連記事
- 京都大学経営管理大学院 プルータス・コンサルティング寄附講義「株式価値評価と司法事例」(2017-)
- ギャバン ハウス食品による非公開化 第三者委員(2016)
- 一般社団法人FIC(税制研究所)「新株予約権と信託を組み合わせた新たなインセンティブプラン」(2016)
- ソフトバンクユニバーシティ「経営分析視点を学ぶ!管理職のためのアカウンティング研修」(2016-)
- 金融ファクシミリ新聞社セミナー「業績連動型新株予約権の活用並びに設計上の留意点」(2015)
コラム
- プロシェアリング 資本政策についてシリーズ連載(2019)関連記事
- Business Nomad Journal |ビジネスノマドジャーナル 資本政策についてシリーズ連載(2015-2016)
レポート・メールマガジン
- 買収行動指針とPBR改善計画開示要請 ~資本コスト改善に向けた大きな潮流~(2023)
- 非流動性ディスカウントに関する新たな最高裁判例の考察(2023)
- 非上場会社 譲渡制限株式を巡る紛争の増加(2022)
- 「公正なM&A指針」後1年間における特別委員会実務の変化(2020)
- 「公正なM&A指針」後の独立委員会実務の変化(2020)
- 「M&Aにおける第三者委員会向けアドバイザリー業務」の提供を開始(2019)
- 「公正なM&A の在り方に関する指針」が株式価値算定実務に与える影響(2019)
- 会社法改正がM&A実務に与える影響(2012)
- 会社法改正がキャッシュ・アウト実務に与える影響(2012)
- 近年における公開買付け(TOB)の動向(2012)
- 第三者割当によるファイナンス実務の変化-最近の実例に照らした事前相談対策の重要性-(2010)
- 第三者割当増資等で第三者評価の重要性が高まっているのはなぜか。(2010)
その他ニュース
新着トピック
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株式会社サーラコーポレーションによる株式会社安江工務店の株式公開買付けにおける助言の提供及び株式価値の算定
株式会社サーラコーポレーション(東証プライム 2734)による株式会社安江工務店(東証スタンダード 1439)の完全子会社化を目的とした株式公開買付けに際し、株式会社安江工務店のファイナンシャル・アド...
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日本電気株式会社によるNECネッツエスアイ株式会社の株式公開買付けにおける助言の提供、株式価値の算定及び意見表明
日本電気株式会社(東証プライム 6701)の連結子会社であるNECネッツエスアイ株式会社(東証プライム 1973)の完全子会社化を目的とした株式公開買付けに際し、NECネッツエスアイ株式会社が公正性担...
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スタートアップ企業における新株予約権付融資の会計処理及び評価(2024年10月31日号)
はじめに 近年、国内のスタートアップにおいて、ベンチャーデットによる資金調達が注目されております。ダウンラウンドでの資金調達を避けて次回資金調達までの期間を確保したり、上場を急ぐことなく適切なタ...
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【税制改正】発行会社自身による株式管理スキームについて(2024年9月30日号)
Topic. ► 発行会社自身による株式管理スキームについて ...
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ジーエフホールディングス株式会社による株式会社マックハウスの連結子会社化における助言の提供
ジーエフホールディングス株式会社が、株式会社チヨダ(東証プライム 8185)の所有する株式会社マックハウス(東証スタンダード 7603)の普通株式を取得し連結子会社化する目的で行う株式公開買付けに際し...