山田　昌史｜企業価値評価・算定のプルータス・コンサルティング公式サイト

取締役　< 米国公認会計士・京都大学 経営管理大学院 客員教授 >

業績一覧

論稿

• 旬刊商事法務
  「JCOM最高裁決定の示唆する「公正な手続」と実務」No.2126（2017）共著
  「各種インセンティブ・プランの比較と時価発行新株予約権信託の最新動向」No.2105（2016）共著
  「新株予約権と信託を組み合わせた新たなインセンティブ・プラン」No.2042,2043（2014）共著
• ビジネス法務
  「法務担当者のための非上場株式評価早わかり(第4回)」第19巻第4号（2019）共著
• 企業会計
  「制度の変遷で理解する株式報酬諸制度のメリット・デメリット」Vol.68No.5（2016）
• 旬刊経理情報
  「MBO・支配株主によるTOB事例の分析と今後の展望」No.1587（2020）
  「フェアネス・オピニオンの基礎知識と活用場面」No.1487（2017）共著
  「株式価値をめぐる近時の裁判例をどう読むか」No.1432（2015）共著
  「時価発行新株予約権信託の概要と活用可能性」No.1402（2015）共著
  「業績連動型新株予約権の設計上の留意点」No.1395（2014）
  「ライツ・オファリングの成功ポイント」No.1358（2013）共著
  「ライツ・オファリングの活用可能性」No.1311（2012）共著
  「第三者割当増資等に係る事前相談の準備ポイント」No.1285（2011）
  「有償ストック・オプション発行上の留意点」No.1283（2011）共著

書籍

• 『新株予約権等・種類株式の発行戦略と評価』中央経済社（2020）執筆者代表　関連記事
• 『企業価値評価の実務Q&A 第4版』中央経済社（2018）分担執筆　関連記事
• 『企業価値評価の実務Q&A 第3版』中央経済社（2014）分担執筆
• 『企業価値評価の実務Q&A 第2版』中央経済社（2012）分担執筆
• 『企業価値評価の実務Q&A』中央経済社（2010）分担執筆

主な委員、セミナー、企業研修等の活動

• 公認会計士協会新宿会研修「「公正なM&Aの在り方に関する指針」と実務対応」（2020）関連記事
• 京大オリジナル共催 実務コーポレート・ファイナンスの現場「アクティビスト・ファンドとの公開質疑事例」「企業価値評価を巡る裁判事例」（2019）関連記事
• 東京理科大学オープンカレッジ「企業価値評価の基礎 ーコーポレートファイナンスの概要と実務の実践も交えた講義ー」（2019）関連記事
• 慶応義塾大学経済学部「フィンテックの理論と実践a」講義（2019）関連記事
• 京都大学経営管理大学院砂川ゼミ,東京大学法学部飯田ゼミ共同研究会 実務者として参加（2019）関連記事
• 京都大学経営管理大学院 プルータス・コンサルティング寄附講義「株式価値評価と司法事例」（2017-）
• ギャバン　ハウス食品による非公開化 第三者委員（2016）
• 一般社団法人FIC（税制研究所)「新株予約権と信託を組み合わせた新たなインセンティブプラン」（2016）
• ソフトバンクユニバーシティ「経営分析視点を学ぶ！管理職のためのアカウンティング研修」（2016-）
• 金融ファクシミリ新聞社セミナー「業績連動型新株予約権の活用並びに設計上の留意点」（2015）

コラム

• プロシェアリング　資本政策についてシリーズ連載（2019）関連記事
• Business Nomad Journal |ビジネスノマドジャーナル　資本政策についてシリーズ連載（2015-2016）

レポート・メールマガジン

• 「公正なM&A指針」後1年間における特別委員会実務の変化（2020）
• 「公正なM&A指針」後の独立委員会実務の変化（2020）
• 「M&Aにおける第三者委員会向けアドバイザリー業務」の提供を開始（2019）
• 「公正なM&A の在り方に関する指針」が株式価値算定実務に与える影響（2019）
• 会社法改正がＭ＆Ａ実務に与える影響（2012）
• 会社法改正がキャッシュ・アウト実務に与える影響（2012）
• 近年における公開買付け（TOB）の動向（2012）
• 第三者割当によるファイナンス実務の変化－最近の実例に照らした事前相談対策の重要性－（2010）
• 第三者割当増資等で第三者評価の重要性が高まっているのはなぜか。（2010）

その他ニュース

• 京都大学 経営管理大学院 客員教授・研究員に就任しました（2019）
• 日経産業新聞に掲載されました（信託型ストックオプションに関する記事）（2018）

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